被災地へのデジタルサイネージ提供

東日本大震災の被災地に対して、デジタルサイネージの設備提供のニュースが相次いでいます。

例えば、日本気象協会は9/11より、被災した自治体のデジタルサイネージに対して、気象情報のコンテンツを無料で提供するそうです。
http://www.jwa.or.jp/content/view/full/3999/


また、富士ソフトは宮城県の南三陸町の仮庁舎に、デジタルサイネージの設備を一年間無償提供するとのこと。
http://www.fsi.co.jp/company/news/110908.html

被災地で不便な生活を強いられている人はまだまだたくさんいます。
そして、必要な支援は物資だけではありません。
情報も、生きていくうえでは欠かせないものです。
必要な情報を得る手段はいくつもありますが、その中で公共の場で情報を得ることが出来るデジタルサイネージがは、活躍するチャンスでもあります。

また、自治体からの情報発信を行う手段としても、大勢の人が見ることのできるデジタルサイネージを活用することが出来れば、情報伝達の効率も良くなります。
それが、市民活動における生活の安心や治安の向上、また必要とする人に支援が行き届くということにもつながるのではないでしょうか。

資金的な支援ももちろん必要ですが、持てる技術や情報を生かした、このような支援の形も、技術大国日本のひとつの形だと思います。